生命保険のセールスを受けると、「生命保険は、若いうちに入った方が得です」と勧められる事があります。

なるほど同じ保障内容の保険をみると確かに保険料は、年を負うごとに増加して行きます。

しかし、若いうちの保険料が安いのは、それだけ保険対象の起こる確率が少ないからに他なりません。

非常に単純化して言えば、３０代のグループと６０代のグループがそれぞれ１００人づつ集まり、それぞれのメンバー員が死亡した時には、１００万円支払う生命保険を作ったとしったとします。

３０代のグループ内で１人が死亡したとすると、保険金１００万円を１００人で負担するので、１人の保険料は１万円となります。

一方、６０代のグループでは、死亡する確率が３０代に比べ高いので３人が死亡したとすれば、保険金は３００万円必要となり、グループメンバー１人あたりの保険料は、３万円となります。

このように保険料は、厚生労働省が提供する年齢ごとの死亡する確率を基に作成された国民生命表を基に、保険数学や年金数学の専門家の団体である日本アクチュアリー会が作成した「生保標準生命表」を基礎として保険料がはじきだされ、生命保険商品を開発しています。

年齢ごとに死亡するであろう死亡確率を「予定死亡率」と言い、これによって保険料を算定しているので、死亡する確率が低い若い人は、それだけ保険料が安くなります。

しかし、裏を返せば若いうちに死亡する確率は非常に低いので、保険料が安いと言っても一概に若い時に死亡保障の生命保険に加入する方が有利であるとは言えません。

このことは、近年非常に予定利率が下降している個人年金保険にも同じことが言えます。

生命保険は、その目的（どんなリスクに対処するのか）を検討して加入したり、見直すのが本来の姿なので、独身者で自分に万一の事があった場合に、経済的に困窮する者がいない場合は、必要最低限の保障に留めておいてもよいのではないでしょうか。